本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ご支援のお願い 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 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　環境疫学が活躍してきた分野のひとつに、大気汚染の健康影響に関する研究があります。近年、PM2.5の健康影響に関する関心が高まっていますが、PM2.5だけではなく、光化学オキシダントや窒素酸化物などさまざまな大気汚染物質があり、それらの健康影響については、人間集団における大気汚染物質への曝露量と疾患の発症や健康状態の変化などとの関係を疫学研究によって調べることで明らかにされてきました。 健康影響を調べる二つの研究方法 　大気汚染物質の健康影響を調べるためには、疫学研究と実験研究という二つの研究方法があります。国立環境研究所ではディーゼル排ガスの吸入曝露実験など、大気汚染物質の健康影響に関する実験研究を行って大きな成果を挙げてきました。疫学研究についても、環境省などが計画した疫学研究の調査デザインの設計・実施・解析を担当するとともに、主体的な疫学研究も実施してきました。 PM2.5 環境基準設定の経緯 　環境省は米国におけるPM2.5環境基準設定などの状況を見て、日本での調査研究の必要性を判断して、1999年度から8年間にわたる微小粒子状物質曝露影響調査を実施しました。この調査は曝露評価、毒性学、疫学の三分野からなっており、国立環境研究所のメンバーは各分野で活躍しました。その中の疫学では、調査立案やデータ解析にあたって、大学などの研究者とともに重要な役割を担いました。この調査は全国20地域で日死亡、特定地域での毎日の急病患者数、ぜん息児や小学生における呼吸機能とPM2.5の日平均濃度の関連性解析などの短期的な大気汚染物質への曝露による影響に関する検討、全国7地域における小児とその保護者の呼吸器症状とPM2.5への長期的な曝露との関連性に関する検討など、多岐にわたるものです。 　PM2.5の環境基準の設定にあたっては、まず世界中の疫学知見を収集してそれらを評価するとともに、環境省が実施した日本における疫学研究の結果をはじめとする国内の知見に関する評価を行いました。その結果、さまざまな不確実性はあるものの、総合的に評価すると、PM2.5が人々の健康に一定の影響を与えていると判断して、環境基準設定が必要であるということになりました。そこで、まず具体的にどのような手順で環境基準値を決めるかという考え方を整理して、信頼できる疫学知見の選び方や環境基準値の目安を疫学的知見からどのようにして導くべきかなどが検討されました。この検討の中で、環境疫学に基づく判断が重要な役割を果たしたと考えています。 PM2.5 に関する疫学知見のとりまとめ 　PM2.5の環境基準設定のさまざまな準備を経て、2008年に中央環境審議会大気環境部会微小粒子状物質環境基準専門委員会が設置され、具体的な検討がすすめられました。 　大気汚染物質の健康影響には、曝露と健康影響が現れるまでの時間経過の長さから、短期曝露影響と長期曝露影響の二つがあります。前者は大気汚染物質に曝露されてから、数時間から数日の間に健康影響が現れるものを示します。後者は1年から数年にわたる曝露の後に健康影響が現れるものを示します。 　PM2.5の短期曝露影響として取り上げられている指標には、死亡（全死亡、死因別死亡）、医療機関への入院・受診、循環器系機能・症状（不整脈、心拍変動など）、呼吸器系機能・症状などがあります。これらの指標とPM2.5の短期的な濃度変動との関連性を解析したたくさんの疫学研究が世界中で実施されて、その成果が蓄積されてきました。最も多くの疫学知見があるのは、地域の日平均 PM2.5濃度とその地域の日死亡数との関連性を統計的に解析したものです。日死亡に関連する気温など、他の短期変動要因も解析の際に考慮されます。また、PM2.5に曝露された数日後に影響が現れる可能性もあるので、時間的な遅れについても検討されます。世界中の知見を整理したものの例が図4です。相対リスクが1を超えていることは、PM2.5濃度上昇と死亡増加との間に正の関連性の傾向があることになります。 図４　短期曝露影響（死亡）に関する疫学知見の取りまとめイメージ　これまでの疫学研究から得られた PM2.5 濃度上昇と日死亡数との関連性に関する知見を整理した図です。 　上の図は、北米地域を対象とした研究を、下の図は、中南米・ アジア・オセアニア地域を対象とした疫学研究を整理したものです。 　○は PM2.5（もしくは SPM）濃度の日平均値の 10μg/m3上昇に対する相対リスクを示し、バーはその95％信頼区間を示します。横軸は各研究の番号を示します。 　相対リスクが１を超えているということは、PM2.5（もしくはSPM）濃度の日平均値の上昇と日死亡数の増加の間に正の関連性の傾向があることを示します。 （中央環境審議会大気環境部会微小粒子状物質環境基準専門委員会報告（H21）引用） 　疫学は基本的に観察研究であり、PM2.5濃度上昇と死亡増加とに関連する多くの要因を統計解析によって制御して、PM2.5に起因する変化をみているものです。そのため、個々の研究の不確実性は実験研究に比べて大きいといえます。そのため、いろいろな集団における疫学研究の結果が一貫性を持っているかということを重視します。このように、たくさんの疫学研究の結果を並べて、総合的な評価を行います。 　PM2.5の長期曝露影響を検討したコホート研究は実施上多くの困難があるために、短期曝露影響に関する疫学研究に比べて、その数は非常に少なくなっています。図5はそのとりまとめの例です。大気汚染物質の健康影響に関する疫学研究では、大気汚染の程度の異なる複数の地域において、調査を長期間実施して、死亡や疾患の発症などを調べます。このような疫学知見の評価では、曝露評価の精度や対象者の偏りなど、結論をゆがめる可能性のある注意点について、環境疫学の視点から詳しく検討し、環境基準の目標値として妥当なものを見いだす作業を行います。 図5　長期曝露影響（死亡）に関する疫学知見の取りまとめイメージ　長期間にわたる疫学研究から得られたPM2.5濃度上昇と死亡増加との関連性に対する知見を整理した図です。 　上の図は、研究対象地域の PM2.5濃度範囲の中央値（もしくは平均値 ）に対する相対リスク（PM2.5 濃度 10μg/m3当たり）を示した図です。横軸は、各研究の対象地域のPM2.5濃度（μg/m3）範囲の中央値（もしくは平均値）、縦軸は相対リスクを示しています。中央のシンボルは中央値（もしくは平均値）を、バーはその95％信頼区間を示しています。 　下の図は、各研究の対象地域のPM2.5濃度範囲とその中央値（もしくは平均値）を示しています。シンボルは中央値（もしくは平均値）を、バーはその95％信頼区間を示しています。 （中央環境審議会大気環境部会微小粒子状物質環境基準専門委員会報告（H21）引用） 今後の課題 　PM2.5健康影響の中では、循環器疾患への影響が国際的に注目されてきました。しかし日本国内の知見では、PM2.5との関連が必ずしも明確ではありません。そのため、循環器疾患患者や循環器疾患に対するリスクの高い者も対象とした疫学研究や、微小粒子状物質の成分濃度の異なるさまざまな地域を対象とした成分組成の相違に着目した疫学研究を推進することが、環境基準を定めた中央環境審議会で今後の課題として示されました。 　日本ではPM2.5の長期曝露影響に関する疫学研究は少なく、結果は必ずしも一貫していません。一方で、このような疫学研究を実施することは容易ではありません。コホート調査は10年以上の期間が必要であることは珍しくなく、結果を得るまでには多大な労力と参加者の協力が必要となります。 目次 環境と人々の健康との関わりを探る ～環境疫学～環境儀 NO.54 環境疫学で大気汚染物質が健康に与える影響を明らかにInterview 研究者に聞く 環境疫学を知ろう！１環境疫学とはコラム１ 環境疫学を知ろう！２環境疫学における曝露評価コラム２ 環境疫学を知ろう！３コホート研究コラム３ 子どもの健康と環境に関する疫学研究の動向研究をめぐって 国立環境研究所における「大気汚染疫学研究」のあゆみ 過去の環境儀から PDFファイル環境儀 NO.54 [5.3MB] 目次 環境と人々の健康との関わりを探る ～環境疫学～環境儀 NO.54 環境疫学で大気汚染物質が健康に与える影響を明らかにInterview 研究者に聞く 環境疫学を知ろう！１環境疫学とはコラム１ 環境疫学を知ろう！２環境疫学における曝露評価コラム２ 環境疫学を知ろう！３コホート研究コラム３ 子どもの健康と環境に関する疫学研究の動向研究をめぐって 国立環境研究所における「大気汚染疫学研究」のあゆみ 過去の環境儀から PDFファイル環境儀 NO.54 [5.3MB] 関連新着情報 2022年10月4日環境疫学研究によるPM2.5と妊娠糖尿病との関連性についての知見 2022年6月30日大気汚染と気候の複合問題への挑戦 数値シミュレーションを用いた高解像度予測の最前線 国立環境研究所『環境儀』第85号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2022年6月8日PM2.5の健康影響は特定成分に由来しているのか？ ～救急搬送を健康影響指標とした新規疫学知見～ 2022年2月21日第３７回全国環境研究所交流シンポジウム 「全国の環境研究から見える未来」の開催について（開催方式修正） 【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2021年11月3日G20の消費はPM2.5の排出を通じて年200万人の早期死亡者を生む（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、九州大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2021年7月20日大気汚染物質（NO2）との同時観測により燃焼由来のCO2排出量を精度よく推定する新手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会文部科学記者会、科学記者会、その他JAXA配布先同時配布） 2021年6月8日PM2.5の排出に寄与しているサプライチェーンを特定！ ～効率的なPM2.5の削減に期待～（九州大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、大阪科学・大学記者クラブ、東大阪市政記者クラブ、筑波研究学園都市記者会、環境記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年4月22日我が国における金属由来の粒子酸化能の大気中濃度について、初めて予測に成功し、発生源別の寄与率を評価しました—健康影響の低減に効果的な大気汚染物質の削減に向けて—（筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ、自動車産業記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、京都大学記者クラブ同時配布） 2021年3月26日「大気中の有機粒子の各種毒性に対する 　発生源別寄与の解明」(平成29～令和元年度) 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年6月5日中国からのブラックカーボン排出量は過去10年で4割もの大幅減少 —IPCC気候モデルへの排出量入力値に見直しが必要—（文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育委員会記者クラブ、神戸民放記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2020年5月26日最近のPM2.5濃度の減少と化学組成の変調の検出 ～越境N/S比の変化による環境影響解析の必要性～（筑波研究学園都市記者会、九州大学記者クラブ、文部科学省記者会、科学記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年4月18日PM2.5濃度上昇が心停止の発生に影響？ ～日本全国規模の人を対象とした疫学研究の成果～（文部科学記者会、科学記者会、厚生労働記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、他同時配付） 2020年1月24日第5回NIES国際フォーラム/5th International Forum on Sustainable Future in Asia - Fostering a Healthy and Sustainable Environment to Achieve the Sustainable Development Goals - の開催について【終了しました】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2019年11月8日黄砂飛来の数日後に常位胎盤早期剥離が増加 ～人を対象とした疫学研究の成果～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学省記者会、九州大学記者クラブ、科学記者会同時配付） 2019年2月7日野焼きにより発生する微小粒子状物質（PM2.5）の影響を評価 —国立環境研究所研究プロジェクト報告「未規制燃焼由来粒子状物質の動態解明と毒性評価　平成27～29年度」の刊行について（お知らせ）(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) 2018年12月21日中国大気汚染悪化にも関わらず、日本の大気質が改善していた 〜気候的要因による2008年以降の越境汚染減少が原因〜 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年6月29日PM2.5の窒素成分は植物プランクトン量の増大に寄与—日本南方海域における大気物質と海洋生態系の意外なリンク—（文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、兵庫県教育記者クラブ、神戸市民法記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ、環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2018年4月12日｢スモッグの正体を追いかける-VOCからエアロゾルまで-｣ 国立環境研究所「環境儀」第68号の刊行について（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2018年4月12日「観測と数値予報を統合したPM2.5注意喚起手法の改良 平成25～27年度」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) 2018年1月10日公開シンポジウム『地球温暖化と大気汚染による影響の軽減に向けた新たな取り組み－短寿命気候汚染物質（SLCP）の影響評価とその削減対策－』開催のお知らせ【終了しました】 2017年10月30日「直噴ガソリン車および最新ディーゼル車からの粒子状物質の排出実態と大気環境影響」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ）(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) 2017年9月1日環境展望台「そらまめ君ギャラリー」、「黄砂飛散予測図」を公開しました。過去から最新のデータまで、大気汚染の速報値や予測値を地図化したわかりやすい画像を掲載しています。是非ご覧ください。 2017年8月1日環境ＧＩＳ「大気汚染予測システム」をリニューアルしました 2017年4月11日｢PM2.5の観測とシミュレーション─天気予報のように信頼できる予測を目指して｣ 国立環境研究所「環境儀」第64号の刊行について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年4月5日受賞のお知らせ ～ 道川 武紘 主任研究員が 第27回日本疫学会学術総会優秀口演賞を受賞 2017年1月24日第32回全国環境研究所交流シンポジウム 「多様化する環境問題を知る・束ねる」の開催について【終了しました】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年12月19日「東アジア広域環境研究プログラム」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2016年12月9日大気汚染と常位胎盤早期剥離との関連について（疫学研究成果報告）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、九州大学記者クラブ同時発表） 2016年11月21日「小児・次世代環境保健研究プログラム」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について （お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2016年9月16日環境数値データベース「大気環境データ」に2014年度データを追加しました 2016年2月22日春にピークを迎えるPM2.5、子どもへ影響は？（地域環境研究センターHPへ） 2015年11月20日シベリアの森林火災によるPM2.5環境基準濃度レベルの超過について(お知らせ) （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2015年11月11日ガソリン自動車から駐車時および給油時に蒸発してくる揮発性有機化合物を成分ごとにリアルタイムに分析 (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2015年10月13日環境ＧＩＳ「大気汚染の常時監視結果」に2013年度データを追加しました 2015年9月30日「都市大気における粒子状物質削減のための動態解明と化学組成分析に基づく毒性・健康影響の評価」 国立環境研究所研究プロジェクト報告 第109号の刊行について（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2015年8月19日環境数値データベース「大気環境データ」に 2013年度データを追加しました 2015年6月15日環境ＧＩＳ「有害大気汚染物質調査結果」に2013年度データを追加しました 2015年4月2日国立環境研究所研究報告「PM2.5と光化学オキシダントの実態解明と発生源寄与評価に関する研究」を掲載しました 2015年4月1日環境ＧＩＳ「大気汚染予測システム」をリニューアルしました 2015年1月22日高校生も楽しめる資源循環・廃棄物研究情報誌 オンラインマガジン環環2015年1月号 循環・廃棄物のけんきゅう:「E-wasteリサイクルに伴う有害化学物質のゆくえ」 循環・廃棄物の豆知識:「野焼きの煙」 けんきゅうの現場から:「E-wasteと健康の関係をしらべる」が公開されました 2014年10月6日｢環境と人々の健康との関わりを探る～環境疫学～｣ 国立環境研究所「環境儀」第54号の刊行について（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2013年12月16日最近の直噴ガソリン乗用車からの微粒子排出状況(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) 2015年4月1日微小粒子状物質（PM2.5）に関する情報の提供について 2013年2月21日日本国内での最近のPM2.5高濃度現象について（お知らせ） 2012年12月20日環境リスクインフォメーションワールド「Meiのひろば」に[フロンティア]-“ナノ粒子の着地点はどこ？〜動力学と細胞アッセイ〜”ページ追加 2012年10月23日東京近郊で発生した汚染物質が輸送とともに光化学反応をうけて北関東で微小粒子状物質が高濃度に（お知らせ）（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 全てを見る 閉じる 関連記事 2022年6月30日気候変動対策による共便益効果 —水銀排出削減と水俣条約への貢献—特集　脱炭素社会に向けて大きく舵を切った世界 【研究ノート】 2021年6月30日公害問題から地域の持続可能性に向けて【地域環境保全領域の紹介】 2020年2月26日PM2.5は今どうなっている？特集　PM2.5など大気汚染の現状と毒性･健康影響 2020年2月26日PM2.5の現状と健康影響特集　PM2.5など大気汚染の現状と毒性･健康影響 【研究プログラムの紹介：「安全確保研究プログラム」から】 2018年2月28日最近の大気中PM2.5の起源と稲わら等の野焼きの影響特集　化学物質曝露の包括的・網羅的把握に向けて 2015年12月28日PM2.5 モデリングの精緻化に向けた有機エアロゾルの研究【シリーズ重点研究プログラムの紹介： 「東アジア広域環境研究プログラム」から】 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2006年12月28日大気中微小粒子状物質（PM2.5)・ディーゼル排気粒子（DEP）等の大気中粒子状物質の動態解明と影響評価プロジェクト（終了報告） 平成13〜17年度国立環境研究所特別研究報告 SR-74-2006 2005年12月28日中国における都市大気汚染による健康影響と予防対策に関する国際共同研究 平成12〜16年度国立環境研究所特別研究報告 SR-64-2005 2003年11月28日大気中微小粒子状物質（PM2.5）・ディーゼル排気粒子（DEP）等の大気中粒子状物質の動態解明と影響評価プロジェクト（中間報告） 平成13〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-59-2003 2002年9月30日空中浮遊微粒子（PM2.5）の心肺循環器系に及ぼす障害作用機序の解明に関する実験的研究（特別研究） 平成11～13年度国立環境研究所特別研究報告 SR-47-2002 2002年3月29日大気中微少粒子状物質・ディーゼル排気粒子に関する研究の動向と今後の課題 国立環境研究所研究報告 R-172-2002 全てを見る 閉じる 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 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