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本文へ   産総研マガジンは、企業、大学、研究機関などの皆さまと産総研をつなぎ、 時代を切り拓く先端情報を紹介するコミュニケーション・マガジンです。 記事検索 産総研マガジンとは 産総研の概要／研究データ／ 研究ユニットの紹介 とは 記事 産総研TOP 産総研マガジン > LINK for Innovation 産総研マガジン > LINK for Innovation > スマートシティで新たな価値を創出 LINK for Innovation スマートシティで新たな価値を創出 2020/11/30 スマートシティで新たな価値を創出 人間参加型デジタルツインが切り拓く未来の街 #少子高齢化対策 サイバー空間とフィジカル空間が融合された都市“スマートシティ”。この実現に向け、産総研では、例えば3Dマッピング技術に時間情報を統合し、そのうえで、人・物・モビリティの移動や状態を把握することで、サイバー空間上にフィジカル空間を再現しようと、さまざまな実証実験や関連技術の研究開発に取り組んでいる。 サイバー空間とフィジカル空間の高度な融合 　「デジタルツイン」という言葉を聞いたことがあるだろうか。フィジカル空間から取得されるリアルタイムデータに基づき、サイバー空間にフィジカル空間と双子（ツイン）のような空間を再現することを言う。サイバー空間に実世界の双子をつくり上げ、モニタリングデータを分析したり、それに基づいてサイバー空間上でシミュレーションを行ったりすることで、リアルな世界の社会課題の解決につなげることができると考えられている。 　「実空間の変化をサイバー空間に再現するときには、人や車、ロボットなどの移動体の扱いが鍵となります」 　そう話すのは人間拡張研究センターでスマートシティ関連技術の研究開発に取り組む蔵田武志だ。「Society 5.0」構想が推進する「サイバー空間とフィジカル空間の高度な融合」においては、道路や建物などの詳細な地図情報に加えて、人の流れや物流、モビリティといった常に位置や状態が変化する移動体の情報をいかに把握し、地図情報とどう連携させるかが重要になる。デジタルツインはそれができて初めてつくられるものであり、その技術があってこそスマートシティの実現が可能となる。これは人間拡張研究センターを含む産総研として大事にしている視点でもある。 街と人を高精度に計測、360度VRを実現 　スマートシティを実現する技術の一つに、現実の道路・建物などをレーザーやカメラなどで撮影し、その形状や位置を現実通りに立体的な画像として合成する３Dマッピングがある。高精度なマッピングをするためには、街中やショッピングセンター内で撮影したデータから、写り込んだ人や車などの移動体の情報と地図の情報を切り分ける必要があるが、産総研には高精度な地理空間情報とその情報を固定物と移動体に分別する技術があり、サイバー空間に固定物のみを地図情報化した「ハコ」を作り上げた。 　この「ハコ」を用いて開発したのが「サービスフィールドシミュレータ（SFS）」（左写真）だ。360度に並べたディスプレイには現実の街並み、通りのCGが表示され、その中央にいる人の向きや歩く速さに応じて、CGの風景が自在に変化する。屋外から屋内への移動もシームレスに行え、街中の人の動きを実際と同様な環境の中でシミュレートすることができる。 　「ゴーグル型の装置とは異なり、このSFSでは常に全方位の画像が表示されているため、視野全体で映像を捉えられ、方向を変えたときの遅延も起こりません。両手が自由に使え、把持した物も見えます。例えば、看板などの配置や案内図の妥当性、スマホを見ながら歩くときの危険性など、さまざまな検証に用いることができます。映画『アバター』のように別々のSFSに人が入り、サイバー空間で会うこともできます。つまり、人間参加型（Human-in-the-loop）シミュレーションが可能となります」 　「ハコ」の中に人が入る技術はできた。では、実際の街の「人・モノ・車」などの移動体については、どのように位置を計測し、「ハコ」情報とともに示すことができるのだろうか。 　産総研はこの技術として、電力不要・通信不要の高精度測位マーカーを開発している（参照：LINK No.30 高精度マーカー）。このマーカーを街中の要所に設置しておき、それをスマートフォンなどで撮影することで、撮影者が地球上のどの位置に立っているかを誤差10 cmという精度で把握できる。車いすや自動走行ロボットの位置確認にも役立てられると期待されている技術だが、さらに、この情報と移動体に設置されたモーションセンサの情報と組み合わせること　で、マーカーを見失っても測位を継続することができるようになっている。 データ連携から新しい価値が生まれる 　このように、街や建物という「ハコ」の情報と、その中で活動する「人・モノ・車」などの移動体の情報を取得する技術ができつつある。これらが連携できれば、いよいよ「そこで何が行われているか」すなわち「コト」の情報にたどり着く。「コト」の情報とは、そこで起きている出来事が何なのか、それは緊急性を要することなのか、安全性を脅かすものであるかなどである。これを判別することで今までわからなかったことがわかるようになり、新しい価値が生まれ、新たなサービスを提供できる。 　「混雑緩和や避難誘導のシミュレーション、モバイルのナビゲーションなどのほか、自律走行ロボットによる買い物・配達支援、歩行者やジョギングをする人の身体の動きに基づいた健康支援、各種シェアリングサービス支援などもできるようになるでしょう。サービスがつながり、価値がつながることによって、街と人のデータを連携した意味が出てくるのです」 　スマートシティ実現のためには移動体情報を把握する難しさなどの技術的な課題に加え、得られたパーソナルデータをどう共有するかなど、今後法律的・社会的に解決しなければならない課題も多く、時空間情報を統合したサービスプラットフォームへの道のりはまだ遠い。それでも蔵田は、「Society 5.0が目指す人間中心の社会を実現するために、私たちはスマートシティを構築しなければならないと考えています。そのためには、データ連携に関する社会的コンセンサスの醸成に努めながら、時空間情報プラットフォームの構築や、各種デジタルアーキテクチャの標準化を進め、新たな産業基盤の創出に貢献していきます」と力強く語った。 情報・人間工学領域 人間拡張研究センター 副研究センター長 蔵田 武志 Kurata Takeshi --> 産総研 情報・人間工学領域 人間拡張研究センター 〒277-0882 千葉県柏市柏の葉六丁目２－３ 東京大学 柏IIキャンパス内 harc-liaison-ml*aist.go.jp (*を@に変更して送信してください) https://unit.aist.go.jp/harc/ 関連記事 気づきを得、課題を設定、アイデアを生む 街全体でイノベーションを共創する フィジカルとサイバーを融合させた街づくり 柏の葉スマートシティ構想 XRを支える基盤技術 メタバースとは？ この記事へのリアクション もっと詳しく   初めて知った   興味がある   この記事をシェア 掲載記事・産総研との連携・紹介技術・研究成果などにご興味をお持ちの方へ 産総研マガジンでご紹介している事例や成果、トピックスは、産総研で行われている研究や連携成果の一部です。 掲載記事に関するお問い合わせのほか、産総研の研究内容・技術サポート・連携・コラボレーションなどに興味をお持ちの方は、 お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。 産総研マガジンに関するお問い合わせはこちら 編集部が選んだおすすめ記事 話題の〇〇を解説　量子コンピュータとは？   話題の〇〇を解説　CASEとは？ 自動車業界から変わる未来のモビリティ 話題の〇〇を解説　吉野彰が語る「ゼロエミッション」とは？とは？   量子物理×深層学習でAIがおおきく進化 学習対象外の領域でも高精度に予測 LED照明にも標準光源をつくろう！ 日亜化学と産総研がタッグを組んで「全方向形標準LED」を開発 第31回　迫る南海トラフ地震！「予知」のカギを握る「地盤と水」の意外な関係 地球の鼓動を探る「断層の物理学」入門 --> 産総研について アクセス 調達情報 研究成果検索 採用情報 報道・マスコミの方へ メディアライブラリー お問い合わせ English ニュース お知らせ一覧 研究成果一覧 イベント一覧 受賞一覧 研究者の方へ はじめての方へ 研究成果検索 研究情報データベース お問い合わせ 採用情報 ビジネスの方へ はじめての方へ 研究成果検索 事例紹介 協業・提携のご案内 お問い合わせ AIST Solutions 一般の方へ はじめての方へ イベント情報 スペシャルコンテンツ 採用情報 お問い合わせ 記事検索 産総研マガジンとは お問い合わせ 公式SNS @AIST_JP 産総研チャンネル 公式SNS @AIST_JP 産総研 チャンネル サイトマップ このサイトについて プライバシーポリシー 個人情報保護の推進 国立研究開発法人産業技術総合研究所 Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. All rights reserved. Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. All rights reserved.