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8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER 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   国立環境研究所で行われた研究により、植生のサイズ（重量）を考慮することで植生の呼吸による二酸化炭素（CO2）放出速度をグローバルに推定する、新しい方法が見出されました。この方法により、推定の精度を向上させることができます。    本研究では、野外での観測データをとりまとめ、植生のサイズが大きくなるに従って代謝が低い部分が増えるなどの効果を考慮した、新しい関係式を作成しました。その関係式を用いることで、現在の植生全体による呼吸速度は年間約64ギガトン（炭素換算）と推定されました。この関係式を炭素循環モデルに導入することで、将来予測の精度も向上すると期待されます。    本研究成果は2020年3月9日にScientific Reports誌でオンライン公開されました。   研究の背景    地球温暖化のメカニズムを正しく理解し、適切な対策を講じるには、その最大の原因物質であるCO2の動態と収支を解明する必要があります。陸上生態系は、地球上のCO2循環において大きな役割を果たしており、植生（木や草など植物の集団）の光合成による大気からの吸収と、植生および微生物の呼吸による大気への放出が主な経路となっています。    光合成については野外から人工衛星まで様々な手法で観測が行われ、グローバルな把握が進められてきました。一方、植生の呼吸速度に関しては、光合成のほぼ半分程度と考えられてきたものの、観測やモデル推定が難しく炭素収支の定量的な評価において大きな不確実要因として残されていました。 研究の目的    本研究は、植生の呼吸速度を決める要因の1つであるサイズ（ここではバイオマスの重量）に着目し、グローバルに適用可能な呼吸速度の推定方法を開発することを目的としました。 研究手法    本研究では2つの仮定に基づいて植生の呼吸によるCO2放出速度を推定する方法を開発しました（図1参照）。 仮定1：植物の個体あたりの呼吸速度は代謝スケーリング則で表される 生物の個体サイズと代謝（生物が行うエネルギーや物質の変化）の関係は昔から調べられており、重量に単純に比例するわけではないことが分かっています。近年の研究により、呼吸をはじめとする代謝速度と個体の重量の関係（スケーリング則[註1]）はべき乗 [註2]の形の関係式で表されることが示唆されています。 仮定2：植生に含まれる植物個体の平均的なサイズは密度効果の法則に従う 植生に含まれる個体の密度が高いほど、個体ごとの平均的なサイズは小さくなる傾向が見出されています。古典的な実験により、この密度と個体サイズの関係もべき乗の形の関係式で表現されることが示唆されています。 これらの仮定から、全体の重量をWVとしたときの植生について、単位重さあたりの呼吸速度(rA)を表すモデルを導き出しました。          rA = c · WVβ(α—１)／（１＋β） ここでαは仮定１のべき乗の指数、βは仮定２のべき乗の指数です（cは係数）。 図1：植生の呼吸速度を推定する方法の概念図.    実際にこのような関係が成り立つかを確認し、関係式の指数の値を求めるため、様々な場所で調査された植生サイズと呼吸速度のデータ[註3]を収集し、解析を行いました。 研究結果と考察    世界のさまざまな植生（森林や草地）での観測結果を報告した143件の文献データをとりまとめ、図2のような関係が得られました。多様な植生を含むにもかかわらず、植生のサイズが大きくなるほど、単位重さあたりの呼吸速度は明らかに低下する傾向が見られました。その関係は、仮説から予想されるようにべき乗の数式（図2の黒線）でほぼ表され、その指数は-0.535となっていました。過去の生態学的な研究から、αは0.67〜1、βは−1.5前後とされていましたが、上記の指数はそれらの値から予想される範囲の値になっていました。つまり、世界の植生の呼吸速度を決めるサイズの影響を、生物の代謝や密度に関する理論に基づいて解釈することができたことになります。 図2：文献値より得られた植生のサイズ（重量）と単位重さあたりの呼吸速度の関係．縦軸と横軸は対数メモリであることに注意． 上記で得られた関係式を用いて、世界の植生の総呼吸速度を求めました。植生バイオマスのグローバルなマップに図2の式を当てはめたところ、図3の分布が得られ、年間呼吸速度は64ギガトン（炭素重量に換算）と推定されました。この値は、これまでの植生モデルによる計算や炭素の収支から推測される値に近く、観測データに基づく新しい方法で、植生の呼吸によるCO2放出量を確認することができました。本研究成果を発表した論文中では、現在使用されている植生モデルでこれらの関係や呼吸分布がどのように再現されているか、また植生データベースにおける測定範囲との比較などの検討を行っています。 図3：本研究で推定された植生の年間呼吸速度の分布．赤い領域（主に熱帯雨林）で呼吸速度が高いことが分かる. 科学的意義・波及効果・今後の展望    本研究で得られた関係式や、植生の呼吸速度の分布は、陸域生態系の炭素循環をシミュレートするモデルの検証や高度化に用いることができます。ここではグローバルな陸域植生の呼吸速度として、光合成の半分強に相当する重要なフローであることを明らかにする新たな推定結果が得られました。本研究では、現在の植生呼吸について調べましたが、ここで得られたサイズとの関係式は気候変動や土地利用が進む将来にも適用することが可能と考えられます。つまり、環境変動によって植生バイオマスが増減した場合の呼吸を正しく推定することで、将来のCO2動態や収支、ひいては植生のフィードバック[註4]を考慮した気候の予測にも貢献することが可能になると期待されます。    呼吸を含む代謝プロセスは非常に複雑で、本研究ではサイズに着目しましたが、実際には温度や窒素など様々な要因にも左右されます。今後は、他の要因やプロセスにも注目しつつ、モデルの高度化を進めていく予定です。 発表論文 Ito, A. (2020). Constraining size-dependence of vegetation respiration rates. Scientific Reports. 10:4304. doi:10.1038/s41598-020-61239-0 問い合わせ先 国立研究開発法人国立環境研究所　地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 室長　伊藤昭彦 注釈 註1：スケーリング則とは、ここでは自然界の現象で見られる、異なるサイズの間をつなぐ関係性を示す法則のことです。本研究で取り上げた代謝・呼吸だけでなく、生物の形態や寿命など様々な現象について研究が行われています。 註2：べき乗の関係とは、２つの変数（例えばXとY）の間の関係がY = a · Xbのように指数関数で表されることを指します。ここでaは係数、bはべき指数またはスケーリング指数と呼ばれます（bが１の時は正比例）。べき乗の関係が成り立つとき、両辺の対数をとってグラフにすると直線的な関係になります。 註3：植生のバイオマス（重量）と呼吸は、いくつかの生態学的な方法で測定することができます。草原のように丈が低い植生なら直接刈り取りし、森林のように丈が高い植生なら樹木の直径と樹高を測って換算することで体積や重量を求められます。呼吸速度は、器官ごとにサンプルを採ってチャンバーに入れ、一定の温度や光の条件下で測定することで測定が可能です。近年では植物の幹や根に直接チャンバーを設置するなど、新しい方法も使用されています。 註4：植生の光合成と呼吸によるCO2交換により、人為起源のCO2を正味で吸収すれば温暖化には負のフィードバック効果、逆に正味で放出すれば正のフィードバック効果になります。 広報活動 研究所紹介動画／パンフレット 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 新着情報 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 関連新着情報 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2023年4月18日「いぶき」(GOSAT)の温室効果ガス濃度推定手法の更新—衛星観測による温室効果ガス濃度の新たなデータセット—（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2023年3月23日大気観測から中国のCO2排出量の準リアルタイム推定法を開発 —波照間島・与那国島で観測されるCO2/CH4変動比に基づき推定が可能に—（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2022年1月28日国立環境研究所と株式会社マプリィ、 高山帯に生育する植生を対象とした気候変動影響検出 に関する共同研究を開始（環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時配付） 2021年12月10日2020年度（令和２年度）の温室効果ガス排出量（速報値）について＜環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時発表＞ 2021年11月9日大気観測が捉えた新型ウィルスによる 中国の二酸化炭素放出量の変動 ～ロックダウン解除後は前年レベルに～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配付） 2021年7月30日緊急事態宣言発令に伴うCO2排出量の変化を東京住宅街において検出 －　大気観測に基づくエネルギー消費構造変化の評価　－ （経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、立川市政記者クラブ同時配付） 2021年7月20日大気汚染物質（NO2）との同時観測により燃焼由来のCO2排出量を精度よく推定する新手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会文部科学記者会、科学記者会、その他JAXA配布先同時配布） 2021年7月19日国内52都市における脱炭素型 ライフスタイルの効果を定量化 ～「カーボンフットプリント」からみた移動・住居・食・レジャー・消費財利用の転換による脱炭素社会への道筋～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年7月15日東南アジアの泥炭・森林火災が 日本の年間放出量に匹敵するCO2をわずか２か月間で放出 ：旅客機と貨物船による観測が捉えたCO2放出（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配布） 2021年6月29日気候変動から生き物を守る 自然生態系分野の適応研究 国立環境研究所「環境儀」第81号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2021年6月25日貨物船と旅客機の民間協力観測によりCO2の 人工衛星観測データを評価する新手法を開発（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2021年6月24日都市内湾域の生物活動による二酸化炭素吸収メカニズムを解明－都市内湾の生物活動による気候変動対策の可能性－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、港湾空港技術研究所関連専門誌複数、静岡県社会部記者室、大阪科学・大学記者クラブ同時配布） 2021年6月15日北海道沿岸域の温暖化・酸性化・貧酸素化影響が明らかに ～水産対象種に対する深刻な影響回避には具体的な対策が必要～（北海道教育庁記者クラブ，筑波研究学園都市記者会，文部科学記者会，科学記者会，環境省記者クラブ，環境記者会，水産庁記者クラブ同時配布） 2021年5月6日2019～2020年のオーストラリアの森林火災は 過去20年で同国において 最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2021年1月14日屋根上太陽光発電(ＰＶ)と電気自動車（ＥＶ）を用いた新たな都市の電力・モビリティーシステムの可能性: 「SolarEVシティー」コンセプト（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会　同時配布） 2020年12月11日世界のCO2収支 2020年版を公開 ～国際共同研究（グローバルカーボンプロジェクト）による評価～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、水産庁記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年12月8日2019年度（令和元年度）の温室効果ガス排出量（速報値）について＜環境省・国立環境研究所　同時発表＞ 2020年11月12日温室効果ガス観測技術衛星2号「いぶき2号」（GOSAT-2）による観測データの解析結果（二酸化炭素、メタン、一酸化炭素）と一般提供開始について（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布） 2020年11月5日大気観測が捉えた新型ウイルスによる中国の 二酸化炭素放出量の減少 ～波照間島で観測されたCO2とCH4の変動比の解析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布） 2020年5月15日都市域のCO2排出を大気観測から起源別に推定 －ゼロエミッション技術社会実装時のCO2削減効果検証に向けて－（経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2020年5月15日民間旅客機が捉えた都市域からのCO2排出 ～世界34都市上空でのCO2観測データの統計解析～（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2020年4月16日南極海の二酸化炭素吸収：微細藻類の量だけでなく種類が鍵となる －優占群集の違いが夏期の炭素収支を左右していた－（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会、北海道教育庁記者クラブ、立川市政記者クラブ同時配付） 2019年12月12日CO₂の放出と吸収のより正確な推定に成功 ～IPCC第5次評価報告書からの進展と第6次評価報告書に向けた課題～（環境省記者クラブ、環境記者会、千葉県政記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、筑波研究学園都市記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2019年11月21日需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明：消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵 （文部科学記者会、科学記者会、宮城県政記者会、東北電力記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、九州大学記者クラブ、長崎大学記者クラブ同時配付） 2019年6月17日東アジアのメタン放出分布をボトムアップ手法で詳細にマップ化（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会同時配付) 2019年4月23日石炭火力から天然ガス火力発電への転換は、パリ協定目標の達成に寄与 石炭火力発電の段階的廃止の追い風に(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) 2018年11月30日リモートセンシングによって観測可能な光学データによる植物の光合成速度推定方法の開発（宮城県政記者会、科学記者会、文部科学省記者会、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付） 2018年11月6日10年間の民間旅客機観測（CONTRAIL）により アジア太平洋地域の大気中二酸化炭素分布の三次元構造を解明 ーアジアモンスーン高気圧による隔離と流出が明らかにー（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、気象庁記者クラブ同時配付） 2018年10月23日「アジア地域におけるチャンバー観測ネットワークの活用による森林土壌CO2フラックスの定量的評価 平成27～29年度」 国立環境研究所研究プロジェクト報告の刊行について（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付) 2018年4月16日白神山地でも温暖化によって土壌から排出される二酸化炭素が増加－長期の疑似温暖化実験で土壌有機物の分解が促進される－ 【お知らせ】（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、弘前記者会同時配付） 2018年3月20日気候の自然変動が大規模森林伐採による二酸化炭素の排出を相殺した現象を世界で初めて検出！ ～東南アジアの生態系によるCO2排出量が2000年代に減少した原因を解明、地球温暖化現象の理解に向けて新たな足掛かり～（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、気象庁記者クラブ同時配付） 2018年1月23日地球環境研究センターニュース2018年2月号「海外のSIF研究の動向とGOSATにより観測されたSIFのこれからの活用From Photosystem to Ecosystem, Potsdam GHG Flux Workshop 2017参加報告」発行 2017年12月22日地球環境研究センターニュース2018年1月号「アジア・オセアニア地域におけるオープンサイエンスに向けた活動—World Data System Asia-Oceania Conference 2017参加報告—」発行 2017年11月28日地球環境研究センターニュース2017年12月号「第10回二酸化炭素国際会議報告 都市大気観測研究の最新動向」発行 2017年7月27日　　　　 東京スカイツリー(R)で大気中二酸化炭素（CO2）などの 温室効果ガス観測をはじめました（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、東京大学記者会同時配付） 2017年7月13日春の環境講座で行われたパネルディスカッション「ここが知りたい地球温暖化の適応策」の動画を公開しました 2017年6月19日富士山頂の大気中CO2濃度データセットの公開を始めました 2017年6月7日環境省、地球環境戦略研究機関（IGES）、国立環境研究所（NIES） 環境省「平成28年度国際低炭素社会推進研究調査等委託業務」　研究成果 「ブータンは炭素中立を維持できるか？山岳自然資源国の挑戦」（筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年5月16日東アジアの炭素収支の問題に決着： 東アジア陸域生態系によるCO2吸収は進んでいない —中国からの人為起源排出量のバイアス影響を新たな手法で評価— （文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2017年4月14日富士山頂での自動CO2濃度観測機器による長期間観測の成功 —富士山頂で東アジア全体が把握できるCO2濃度が観測可能と判明—(お知らせ) （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2016年12月1日インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収 ～民間航空機観測（CONTRAIL）から明らかになった新たな炭素吸収～（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付） 2016年10月24日長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証－6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果－ 【お知らせ】 （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2013年8月6日日本全国標準土地利用メッシュデータの提供を開始しました 全てを見る 閉じる 関連記事 2023年2月28日全量炭素カラム観測ネットワーク（TCCON）による温室効果ガスの気柱平均濃度の観測について特集　温室効果ガスを「見る」ための科学 【研究ノート】 2020年8月28日民間旅客機から見た大気中CO2の変動特集　マルチスケールＧＨＧ変動評価システム構築と緩和策評価 【研究ノート】 2020年5月1日家庭CO2の市町村別推計： 地域特性に応じた対策の推進に向けて特集　持続可能社会のためのまちとしくみの評価 【研究ノート】 2018年4月27日気候変動抑制の鍵は賢明な政策にあり！？（2018年度 37巻1号）特集　アジアと世界の持続性に向けて 【研究ノート】 2016年12月28日「世界の屋根」から地球温暖化を探る 　～青海・チベット草原の炭素収支～環境儀 No.63 2016年12月28日草原の炭素の動きを探るInterview研究者に聞く 2016年12月28日草原と草原生態系コラム1 2016年9月30日地球環境100年モニタリング ～波照間と落石岬での大気質監視～環境儀 NO.62 2016年9月30日100年続けることをめざすInterview研究者に聞く 2016年9月30日濃度標準ガスの開発コラム1 2016年9月30日温室効果ガスの各国の発生量推移コラム2 2016年9月12日CO2回収・貯留（CCS） 環境展望台「環境技術解説」 2016年6月30日「適応」で拓く新時代！ ～気候変動による影響に備える～環境儀 NO.61 2015年10月30日ネガティブ・エミッションの達成にむけた全球炭素管理特集　地球規模で長期の気候変動リスク 【環境問題基礎知識】 2014年4月30日炭素循環を観測する特集　炭素循環を観測する 2014年4月30日民間の旅客機を活用した二酸化炭素濃度の観測特集　炭素循環を観測する 【シリーズ重点研究プログラムの紹介：「地球温暖化研究プログラム」から】 2014年4月30日地球規模炭素循環研究におけるトップダウンアプローチ、 ボトムアップアプローチ特集　炭素循環を観測する 【環境問題基礎知識】 全てを見る 閉じる 関連研究報告書 2003年9月30日大気汚染・温暖化関連物質監視のためのフーリエ変換赤外分光計測技術の開発に関する研究（革新的環境監視計測技術先導研究） 平成12〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-52-2003 関連研究者 表示する記事はありません 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->